パートに行くのが苦痛に感じる、というのは誰にでもあります。
そして、パートさんの中には、突然仕事を飛ぶ（バックレ）という行動をする人もいます。
このような行為が意外と多いことは知られていますが、その後にどんなリスクが伴うのかは分からないことも多いでしょう。
そこで本記事では、パートを飛んだ後はどうなるのか、リスクとその影響について詳しく解説します。
パートを飛んだらその後どうなる？
パートを飛ぶと、その後は多くの方が想像している通りの流れとなる場合がほとんどです。
やはり、会社から連絡が来てあなたの今後の意向を確認される場合が多いです。
突然パートを飛ぶと、会社はあなたの安否や仕事を続ける意思を確認するために連絡を取ろうとします。
この際、今後も仕事を続ける意思があるのか、それとも辞めたいのかを明確に伝えることが重要です。
もし辞めると決めているなら、その時点で辞める意思をはっきりと伝えましょう。
無断で飛ぶことは、会社に迷惑をかける行為ですので、基本しっかりとした手続きをして退職することが望ましいです。
連絡に出ないと損することも多いので注意
パートを飛んだ後に会社からの連絡に出ないと、思わぬ損をすることが多々あります。
例えば、失業保険を受け取るためには離職票が必要ですが、これを受け取るためには会社と連絡を取り手続きを進める必要があります。
また、年末調整やもし次のパートが決まっているのであれば、手続きに必要な源泉徴収票も同様に発行してもらわなければなりません。
さらに、有給休暇が残っている場合、その消化についても具体的に話し合わなければ、無駄にしてしまうことになります。
これらの手続きが不十分なまま放置されると、金銭的な損失や手続きの遅れを引き起こす可能性があります。
したがって、会社からの連絡にはしっかりと対応し、必要な手続きをきちんと行うことが大切です。
バックレによる短期的な回避策は、後々の不利益を招く可能性が高いため、慎重に対応することをお勧めします。
連絡をスルーし勝手に辞めるとどうなる？
もう二度とパート先と関わりたくない！と思って電話連絡だけではなく、LINEやメールなど会社からの連絡を一切返信せずスルーしたい方もいるでしょう。
では、このように完全に連絡を絶って辞めると、その後どうなるのか？ということですが、基本的には就業規則に則った処分が行われることが一般的です。
よって、パート先によって違いがありますが、無断欠勤が続きそのまま辞めた場合、会社はあなたを「無断退職」と見なすことが多く、最終的には退職扱いの処理をされることが多いです。
場合によっては退職扱いではなく「解雇」とするような会社も存在するので、この辺りは会社の就業規則によって違いがあるのです。
損害賠償請求される可能性はゼロに近い
パートとして働くのであれば、多くの場合パート先と労働契約を結ぶことになります。
当然、パートを飛ぶという行為は契約違反となっているのですが、このような行為に対して損害賠償請求が行われるケースはほとんどありません。
とはいえ、これが絶対に起こらないわけではなく、例えば会社の機材を意図的に破壊したり、業務に重大な損害を与えるような行為を行った場合、損害賠償を請求される可能性が高まります。
こうした行為が認められると、会社はその損害を補填するために法的手続きを取ることがあり、その結果、賠償責任を負わされることになります。
しかし、一般的に飛ぶような行為をした場合、損害賠償まで発展することはほとんどありません。
それでも、パートを飛ぶことは自身の信用に関わるため、できる限り避け、円満な形で退職するよう努めることが望ましいです。
単純な理由なら謝る方が良い
パートを飛んでしまう理由が単純なものであれば、素直に謝る方が後々のためにも良い結果を生むことが多いです。
例えば、寝坊してしまった結果、上司に怒られるのが怖くて出勤を避けた場合、その場で飛んでしまうよりも、勇気を持って会社に連絡を入れ謝罪することが大切です。
飛んでしまうと、その後の信頼関係が崩れパート先で仲良くしていた同僚などの人間関係が悪化する恐れもあります。
しかし、すぐに謝罪し事情を説明すれば、理解を得られる場合が多く復帰の可能性も残ります。
特に、パート先との関係が良好であれば、一度のミスをきっかけに仕事を失うことは避けられます。
単純なミスや理由で飛ぶことは避け、素直に謝罪することで、円満な関係を保つことが大切です。
気が変わってパートを続けたい場合
一度パートを飛んでしまったものの、気が変わってやはり続けたい、と思うこともあるでしょう。
このような場合は、早めに連絡を取り誠意を持って対応することが重要です。
まずは、飛んでしまったことを正直に認め、なぜ飛んでしまったのかその理由を説明しましょう。
その上で、もう一度チャンスをいただけないかお願いする姿勢を示すことが大切です。
多くの職場では、誠意を持って謝罪し再度働く意思を示すことで、許してくれる場合が多いです。
但し、一度飛んでしまったことで信頼を失っている可能性があるため、復帰後はより一層の努力を重ね信頼を取り戻すことが求められます。
もしも職場が復帰を受け入れてくれた場合、その信頼を裏切らないよう責任を持って仕事に取り組む姿勢が求められます。
再度のチャンスを生かすためにも、しっかりと反省し、同じ過ちを繰り返さないようにしましょう。
パートは急に辞めることも可能
労働契約を結んでいるので、契約が終了するまで辞めれないので飛ぶ、という考えをする方もいます。
しかし、実はパートを急に辞めたいと思った場合、法律的には双方の同意があればすぐに退職することは可能です。
民法では雇用期間に定めがない場合、2週間前の退職通知で契約を終了できるとされていますが、会社側が同意すれば即日の退職も可能です。
しかし、なかなか辞めることを言いづらい、と思ってしまう人はたくさんいます。
もしどうしても直接伝えることが難しい場合は、退職代行サービスの活用も一つの手段です。
退職代行を利用することで、煩わしい手続きや職場とのやり取りを代行してもらい、スムーズな退職が出来るのです。
一度飛ぶと次のパート採用に影響が出る？
パートを飛んでしまった場合、次のパート採用に影響が出るのでは？と不安になる人もいます。
しかし、基本的に以前の会社で飛ぶ行為をしたとしても、新たに働くパート先で採用に影響は出ることはほとんどありません。
理由としては、パート採用の為に細かく過去の職歴を調査することはほぼないので、飛んだ事実が直接的に次の採用に影響することは稀です。
また、履歴書の職歴に飛んだパート歴を記載する際に「解雇」と記載せず「退職」とだけ記載して実際の経緯を省略することは、通常は経歴詐称とはみなされません。
しかし、これが問題になるのは以前の職場で犯罪行為を行い「解雇」されたにも関わらず、その事実を隠して履歴書に解雇されたことを記載しない場合です。
このようなケースでは、経歴詐称と見なされる可能性があるので、注意が必要です。
経歴詐称は信頼関係を損なうため、会社は解雇を検討する場合があり、さらに虚偽の申告により企業に損害を与えた場合、法的措置をとることもあります。
ペナルティとして考えられること
パートを飛んで無断欠勤をしてしまった場合、給料の減額や解雇といったペナルティが科される可能性があります。
労働基準法91条により、給料の減額上限は厳格に定められており、減額できる金額は一回の欠勤について賃金の半額以下とされており、全賃金の10%を超えてはならないと規定されています。
これにより、企業側が不当な減額を行うことは防がれていますが、無断欠勤を理由に雇用契約が解除される可能性もあります。
ペナルティを避けるためにも、無断欠勤をするのではなく、適切に連絡を取って退職手続きを進めることが望ましいです。
パートを飛んだ後に必ずすること
貸与物の返却
会社から貸与された物品は必ず返却することが求められます。例えば、制服やIDカード、その他備品などが該当します。
これらを返却せずに放置していると、会社側から未返却の貸与物の費用を請求されたり、場合によっては給料からその分が差し引かれることもあります。
特に、高額な備品や重要な書類が含まれている場合、返却を怠ることで後々のトラブルに発展する可能性があるため注意が必要です。
返却の方法としては、直接会社に持参するのが理想的ですが、難しい場合は郵送でも構いません。
必ず追跡可能な方法で郵送し、返却の証拠を残すことが重要です。
返却が完了すれば、会社側との関係を清算し、次のステップに進むことがスムーズになります。
健康保険証の返却
意外と放置しても構わないと思っている方も多いですが、健康保険証の返却は必須です。
健康保険証は、会社を辞めた後もそのまま所持し続けると、法的な問題に発展する可能性があります。
特に、無断で退職した場合、会社側は保険証の返却を強く求めてくることが考えられます。
返却の方法としては、直接会社に持参するのが一般的ですが、難しい場合はこちらも郵送でも対応可能です。
また、健康保険証を返却した後は、国民健康保険の加入手続きなどをしておくことも必要です。
給料が振り込まれているか確認
パートを飛んだとしても、働いた分の給料は必ず受け取る権利があります。
労働基準法第24条に基づき、給料は正当な報酬として支払われるべきものであり、無断退職を理由に未払いとなることは許されません。
給料が振り込まれる場合は、予定通り口座に入金されているかを確認しましょう。
しかし、給料が手渡しで支給される場合、パート先に出向いて受け取る必要があるため、事前に相談して振り込みを依頼することも一つの手です。
会社によっては、振り込み対応が可能な場合もあるので、無理なく受け取れるように調整をお願いしてみましょう。
給料をしっかりと受け取ることは、自分の労働に対する正当な報酬を確保するために重要です。
パートを飛ぶ行為が多い理由とは
職場と揉めてしまった
やはり職場での人間関係や、仕事に対するトラブルが飛ぶ原因となることが少なくありません。
例えば、同僚との摩擦や上司からの高圧的な態度が続くと、精神的な負担が大きくなり出勤すること自体が苦痛になることがあります。
職場で揉めた結果、孤独になりストレスが溜まってしまい、職場への不満が募り無断で辞めてしまうケースもあります。
このような状況に追い込まれた際、飛ぶという行動に出てしまうことも理解できますが、後々の影響を考えるとできるだけ冷静に対処し、適切な退職手続きを踏むことが望ましいです。
契約時の内容と異なる業務
採用時に提示された条件と現実が大きく異なると、不信感を抱き職場に対するモチベーションが低下してしまいます。
例えば、契約時には軽作業と説明されていたのに、実際には重労働を強いられるといった状況が発生することがあります。
こうした不一致が繰り返されると、パートを飛ぶという決断に至ることも珍しくありません。
しかし、契約内容が守られていない場合は、まずは上司や人事担当者に相談し状況を改善するよう交渉することが重要です。
それでも改善されない場合は、適切な手続きを踏んで退職することを検討しましょう。
場合によっては労基に相談することも検討するといいでしょう。
シフトが事前に伝えられた内容と異なる
面接や契約時に「週3回のシフト」や「決まった時間帯での勤務」といった条件で合意していたにもかかわらず、実際にはそれ以上の勤務を求められた。
他にも、急なシフト変更が頻繁に行われたなど、このようにシフトの不一致が続くと、信頼関係が崩れ結果としてパートを飛ぶという行動に至ることがあります。
特に、家庭の都合や他の予定との両立が難しい場合、シフトの変更が原因で大きなストレスとなり得ます。
このような問題が発生した時はまず相談することが大切ですが、実は会社が「勝手に」シフトを変更する行為は違法となっています。
労働契約法第8条で、シフトの急な変更をする場合は労働者と使用者の合意が必要と定められているので、勝手にシフトを変更された場合は違法なのです。
もし改善されない場合、労働基準監督署での相談や退職を検討するといいでしょう。
残業がかなり多い
契約時には「残業はほとんどない」と説明されていたにもかかわらず、実際の業務では頻繁に残業を求められると、大きなストレスを感じることが多いです。
特に、家事など他の予定がある中での過剰な残業は、体力的にも精神的にも負担が大きく、パートを飛ぶきっかけとなり得ます。
また、子供さんを学童などに通わせている場合、残業が勝手に入って迎えにいくのが遅くなったりしたら最悪ですよね。
他にも、残業が多いにもかかわらず、適正な残業手当が支払われない場合や、職場環境が改善されない場合は、さらに不満が募ることになります。
このような状況では、まずは上司に残業の負担を軽減するよう相談し、可能であればシフトや業務内容の調整を求めることが重要です。
ですが解決しない場合も多く、飛ぶことを選択する方もいますが、正式な退職手続きを取ることが望ましいです。
パートを飛ぶとどうなる？まとめ
パートを飛ぶ、いわゆる無断退職をすると、その後にさまざまな問題が生じる可能性があります。
まず、会社から連絡が来ることが多く、応じないと給与や手続きに関する不利益を被ることもあります。
また、貸与物や健康保険証の返却を怠ると、後々のトラブルに発展する可能性がありますので注意しましょう。
但し、飛んだことが原因で次のパートの採用に影響が出ることはほとんどありません。
職場と揉めた結果や契約内容と異なる業務が原因で飛ぶことは理解できますが、無断退職ではなく、適切な手続きを踏むことが望ましいです。
